公開日:2023/02/14

Q:スポーツ用品購入時、個人宅に配達出来ないと断られました

スポーツ用品(体育器具含む)を購入しようとしましたが、個人宅宛ての配達ができないと言われました。
それはなぜですか?
手に入れる方法はありますか?
質問

A:商品によっては個人宅への配送ができない場合があります。

スポーツ用品のサイズや重さによっては、メーカーから直接エンドユーザーに配達する「直送」と呼ばれる運送方法がとられます。

その場合、個人宅へ配達できるかどうかは出荷元であるメーカーと運送会社の契約によって決まります。

スポーツ用品の個人宅配送が難しい理由とは?

ご質問いただいた内容のように、スポーツ用品、特に体育器具のような大型の商品は、個人宅への配送が難しい場合があります。これは、商品の特性と物流の仕組みに深く関係しています。

「直送」という配送方法の事情

スポーツ用品や体育器具の中には、そのサイズや重さから、販売店を経由せず、メーカーから直接お客様の元へ届けられる「直送」という配送方法がとられるケースが多くあります。この「直送」の場合、配送の可否は、出荷元であるメーカーと、実際に配送を担う運送会社との間の契約によって決められるのが一般的です。

では、なぜその契約で個人宅への配送が制限されることがあるのでしょうか?

法人配送にメリットがあるから

メーカーや運送会社間の契約は多岐にわたるため一概には言えませんが、法人宛ての配送には、運送会社にとっていくつかのメリットがあると考えられます。

受取の確実性

法人の場合、営業時間内であれば常に誰かしらが常駐していることが多く、荷物の受取がスムーズに進みやすい傾向にあります。これにより、再配達の手間やコストを削減できる可能性が高まります。

荷下ろしの協力

大型で重量のある体育器具などは、トラックドライバー一人で荷下ろしが困難な場合があります。法人の場合は、受け取り側にも荷下ろしを手伝っていただける方がいることが多く、これにより作業の効率化が図れます。

これらのメリットを前提に、運送会社がメーカーに対して運賃を提示しているケースでは、「個人宅への配送は不可」といった条件が付帯されることがあるのです。

諦めるのはまだ早い!商品を手に入れる方法

「個人宅への配送はできない」と言われても、商品を手に入れる方法はいくつかありますのでご安心ください。

配送先を「法人宛て」に変更する

最も一般的な解決策は、配送先を法人宛て(学校など)に変更する方法です。多くの学校では、体育器具の受け入れ体制が整っていますので、事前に学校側と調整し、学校の住所を配送先として指定することで、スムーズに受け取れる可能性が高いでしょう。この際、受け入れ日時や担当者を明確に伝えておくことが重要です。

運送会社の営業所止めにして引き取りに行く

もう一つの方法として、運送会社の営業所止めにして、ご自身で引き取りに行くという手段があります。これは、お近くの運送会社の営業所で荷物を保管してもらい、ご自身の都合の良い時に取りに行くという方法です。

この方法は、ご自身の運搬手段や荷物のサイズ、重さなどを考慮する必要がありますが、個人宅への配送が難しい場合に有効な選択肢となります。ただし、営業所の保管スペースには限りがある場合もあるので、事前に運送会社に確認しておくことをお勧めします。

チャーター便という選択肢(ただし高額)

どうしても個人宅に配送したい、あるいは上記の手段が難しい場合は、チャーター便を利用するという方法も考えられます。チャーター便は、特定の荷主のために車両を貸し切って運送する方法で、柔軟な配送が可能です。

しかし、この方法は通常の配送に比べて非常に高額になることが多く、多くの場合、費用が見合わないのが実情です。特別な事情がない限り、この方法は現実的ではないかもしれません。

まずは販売店やメーカーに相談してみましょう

どのような対応が可能かは、販売店やメーカーによって大きく異なります。困ったときは、まずは購入を検討している販売店やメーカーに直接相談してみるのが一番です。状況を説明すれば、最適な配送方法や受け取り方法について、具体的なアドバイスをもらえるはずです。

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ページ作成:東洋体機株式会社

ページ作成者:東洋体機株式会社

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